ふと思ったのだが、昨日NTT法改正案が可決し、NTT株が外国にも買われる状況にほぼ決まったのだが、もしかすると国民がネットを使えなくするためにもやったんじゃないのかなと、僕は思った。
要するにNTT株を海外に買われれば、日本の通信インフラのコントロールを、日本がしにくくなる。米国にでも株を売っておけば、米国が日本の通信インフラをコントロールできるようになる。
今はSNSによって、権力者に都合の悪い情報がどんどん流れている。それを食い止めるために、NTTの通信インフラを使えないようにして、一般の国民がネット上で情報を拡散できないようにしようとしてるんじゃないのかなとも思ってしまった。
NTTの通信インフラが使えなくなれば、一般の固定回線やモバイルの通信は全て使えなくなる。スターリンクのような、衛星に直接アクセスするような通信は可能かもしれない。NTTの通信インフラを海外に握られるってことはそういうことです。
世界の腐った権力者にとって、一般人に知られたくない情報ってのがどんどん流出して、隠しきれなくなってるのは確かなんですよ。なのでその大元から流出を遮断してしまう。それが一般のネット通信。
今はYouTubeも言論統制が厳しくなっています。明らかに権力者、いわゆるDS等の連中に都合が悪い動画は削除されたり、場合によってはアカウントも削除されてしまいます。Xは今のところYouTubeほど言論統制はキツくないが、DSにとって都合が悪い情報もかなり投稿されているので、それを止めなければいけない。
岸田は近いうちにアメリカに行くようだが、手土産にNTT法改正の話を持っていく感じになるのかなと思う。NTT株をアメリカに売ってしまえば、通信のコントロールはアメリカができるだろう。都合が悪くなったらいきなりバチーンと、ネットが繋がらなくなるかもしれない。そうなれば、一般の国民は陰謀論めいた情報をネット上で発信できなくなる。
NTT株を5兆円で売却できるようにするってことだが、日本の通信インフラの価値が5兆円ってのも安いような気がする。これもなんか米国の命令で岸田が動いているような気もする。
あくまでも僕の妄想的な考えだが、何かこの件に関しては裏があると思う。
